公開日:2017/10/24 最終更新日:2023/12/25

2023年の「インド」人月単価(職種別)

人月単価 (万円) プログラマー シニアエンジニア ブリッジSE PM
インド 50.83(+46.41%) 68.75(+33.34%) 94.29(+38.72%) 111.43(+32.81%)

括弧内の数値は昨対比

※ プログラマー:コーディングや簡単なシステム開発を担当
※ シニアエンジニア:システム設計や開発を担当
※ ブリッジSE:ビジネスサイドとエンジニアサイドを繋ぐ役割を担うエンジニア
※ PM(プロジェクトマネージャー):プロジェクトにおける計画と実行の責任者

 

インドの人月単価は上記の表となっております。

 

プログラマー 50.83万円(昨年度比146.41%)、シニアエンジニア 68.75万円(昨年度比133.34%)、ブリッジエンジニア 94.29万円(138.72%)、PM 111.43万円(132.81%)とすべての職種で単価が上昇傾向にあります。

 

この表を一見すると、インドでのオフショア開発は人件費が高く、なかなかコスト削減が計れないと考える企業も多いかもしれません。ただ、大型案件や業務系の技術を要する案件であれば、ベトナムよりもトータル的に安く抑えることが可能になるケースもあります。

 

理由としては、ベトナムなら80人月かかるところ、インドなら60人月で開発ができることがあるためです。今や大規模システムや高い技術力が求められる案件の担い手となっているインドでは、アウトソースする開発案件の選定が成功のポイントとなります。

 

本記事の単価情報は『オフショア開発白書(2023年版)』(オフショア開発. com 発行)から引用しています。

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インドオフショア開発単価の特徴について

インドは日本市場よりも欧米市場を向いてビジネスをしている企業が多く、欧米からの需要拡大を受けて単価が上昇していると言えるでしょう。

 

特にブリッジSEの単価で上昇率が大きいですが、その要因としても、日本市場に向いている企業が少ないが故に、対日ブリッジSEの確保が難しい傾向にあることが考えられます。インドでオフショア開発を検討する企業は、コミュニケーション言語を英語にすることで、ブリッジSEを介さずに、直接現地に開発指示を出す体制を構築するケースもあります。

 

インドも中国と近い役割をオフショア開発で担っており、ベトナムなどで請け負えない大規模な業務システムの開発などを担っています。その観点から、この単価はコストメリットがあると言えるでしょう。ただし、上記のような案件のエンジニアは平均単価よりかなり高くなる点には注意が必要です。

インドのオフショア開発の技術者の特徴

インドは欧米のオフショア開発拠点として、現在も急速に発展しています。

 

特にレベルが高いインド人ITエンジニアは、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進やコンサルティングでも大きな成果を上げており、昨今ではITコンサルティングファームが競合としてインドのオフショア開発企業を意識しているほどです。

 

ここまでの目覚しい成長は、欧米の開発案件を多数経験してきたことに要因があります。日本語のコミュニケーション能力を求めると、アプローチできる幅が狭まりますが、技術力が頭一つ抜けるインドはやはり魅力的な選択肢です。

 

上述の内容と重複しますが、インドは英語でコミュニケーションを行う開発体制が構築できれば、難易度の高い開発にも対応可能なエンジニアのチームを作れる有望な国です。

インドオフショア開発企業一覧はこちらから

基幹システムなどの技術力が求められる開発や大規模なシステム開発は、インドが特に有望な選択肢となってきています。

 

上記の人月単価表だけでは判断できない、工数比較でのコスト削減が期待できる可能性がありますので、インドを含めた複数国を跨いだ見積比較をすることをオススメします。

 

▶︎ インドの人月単価の推移はこちらから

【2020年版】インドオフショア開発の人月単価相場はいくら?

【2019年版】インドオフショア開発の人月単価相場はいくら?

▶︎ インドのオフショア開発会社はこちらからご確認できます。

インドオフショア開発企業一覧へ

▶︎ 主要アウトソース先の人月単価はこちらから

人気6ヵ国でコスト比較|2021年最新のオフショア開発単価はいくら?

 

* 2023年オフショア開発人月単価の実態調査概要
 − 調査内容 『オフショア開発に関するアンケート調査』
 − 調査主体 オフショア開発. com(株式会社テクノデジタル)
 − 調査方法 インターネットによる自主調査
 − 調査対象 オフショア開発・海外BPO会社150社
 − 調査期間  2023年1月6日 - 1月26日

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