公開日:2017/10/18 最終更新日:2023/10/05

ベトナムオフショア開発デメリットとは?

ベトナムのオフショア開発は、劇的な勢いで増えていますが、それにともないベトナムオフショア開発デメリットがいくつか浮き彫りにされています。
ベトナムに進出した日本のある企業は半年前9人の現地人スタッフでスタートしたのに現在は総勢40人を数える大所帯となっています。
これなどは成功例といえますが、これに気を良くしているとベトナムオフショア開発デメリットを招く結果となります。
現在ベトナムオフショア開発デメリットとして上げられているのは以下などが挙げられます。

1.コミュニケーションの問題で、高品質なシステム開発を担保できない
2.単発で小さな案件の場合、コストメリットができない場合がある
3.設計書(仕様書)の手間や、進捗管理などに時間がかかりすぎる

デメリットの対処方法

日本人の欠点の一つに強い思い込みがあります。ベトナム人は親日的で日本語もよく理解しているので、こちらの言うことや思っていることはしっかりと通じている、と言う思い込みです。
よく日本人は、ツー・カーの仲とか、阿吽の呼吸とか言って、何も言わなくてもこちらの意思が相手に通じていると思い込んでしまいます。
これは日本人だけに分かることで外国人には通用しません。親日的なベトナム人だからといって彼らは外国人であるという基本的なことを忘れてしまうと後でとんでもないことになります。これがベトナムオフショア開発デメリットの最も大きなものです。
せっかく理詰めでシステムを構築しても、最後の詰めを欠いたため、失敗したという事例は沢山あります。仕事を進めるうえでは、最後の最後まで、きちんと詰めることが大切です。

快適な作業環境づくりを

ベトナムオフショア開発デメリットでは、オフショア開発の最近の現象として仕事の急増で、優秀な若手の確保が難しくなっていることです。
これは一年ぐらい前までは予想もしなかったことですが、仕事の急増が人材確保の困難というデメリットを生み出しました。
しかし、これは若い技術者の育成強化をはかり、長期にわたる計画をしっかりとしておけば、そう難しい問題ではありません。日本企業だけでは解決できないデメリットとしてはインフラの整備が遅れていることが上げられています。これなども長い目で見て改善していく必要があります。
ベトナムの場合は大きな政治的リスクはありませんが、これなども常時念頭においておく必要があるでしょう。

逆に、ベトナムオフショア開発メリットとは?

ベトナムオフショア開発メリットは何と言っても人件費の抑制(開発コストの削減)につながることです。
元々オフショア開発は、開発コストの上昇を抑えるためにインドへの進出をしたことが始まりです。それが現在では、中国からさらにはこれよりも人件費が低いベトナムを始めとした東南アジアへとオフショア開発先を移しつつあります。
日本国内の場合はITエンジニアの人件費が高額になりがちなため、企業にとっての負担が重くなりがちなため、海外へと目を向けているものですが、実際にITエンジニアのスキルは日本とは大差はないということから、ベトナムでのオフショア開発は注目されています。
このコスト削減という部分が、ベトナムオフショア開発メリットとして最も大きなものになります。

納期の短縮に繋がる可能性もある

近年はオフショア開発の導入に対しての敷居が下がってきたこともベトナムオフショア開発メリットとなっています。
国内でシステム開発やアプリ開発を行っていた企業も続々と海外へ目を向けている企業が増加しています。
ベトナムを始めとした海外には、スキルが高くても日の目を見ることがない優秀なITエンジニアが沢山います。それらの掘り起こしという意味もありますし、またそういったITエンジニアは決して高額ではない報酬でも請け負ってくれることが期待出来ます。
ベトナムのITエンジニアの場合は、エンジニアの年齢が低いという傾向にあります。そのため、バイタリティに溢れており、結果として納期の短縮に繋がることも期待が持てます。

ベトナムにおけるオフショア開発にはメリットが沢山あります

ベトナムオフショア開発メリットはまだあります。
基本的に親日国ですし、真面目なエンジニアが多いという特徴がありますので、友好的に進められる可能性が高いです。
また、ベトナムは国を挙げて日本向けのオフショア開発に力を入れているため、興味を持っている人が沢山います。国の施策として行っていることから、将来にわたって開発を円滑に行える可能性があります。
さらに、日本との距離が近いですし、時差も2時間ほどしかないです。そのため、リアルタイムにやり取りができる可能性が高いということは、スムーズに業務を進められるというメリットがあります。そして、まだまだ依頼がすくないことから、小型の案件でも対応してくれるということもメリットの一つと言えます。

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